• 山岳遭難捜索ネットワーク

山岳遭難発生状況、令和元年は遭難増加を止めたい。

平成30年の全国山岳遭難状況( 警視庁発表)をもとにまとめております。


発生件数 2661(前年比+78増)件 過去最多

遭難者 3129(前年比+18増)人 過去最多

うち死者・行方不明者 342人


発生件数、遭難件数は、過去最多と言われた昨年よりさらに増加し、最も多い年となりました。令和元年は、この増加をなんとか止めたいところです。遭難を予防する新たな施策が必要であると感じます。


※遭難が最も多い、長野県における遭難状況

発生件数 297件

遭難者数 330人

こちらの遭難者数も過去最多となりました。


遭難の原因はダントツで道迷いです。

道迷い 約38%

滑落 17.4%

転倒 15%

病気/疲労 16.4%


救助依頼時の携帯電話使用:77.8%

遭難した約8割の方が携帯電話を使用できているため、遭難しても連絡が取れる可能性を信じて、電池の予備を携帯するなど、備えておきたいものです。

また、約4割が道迷いですが、約2割の方は使用できていない現実を受け止め、道に迷っても携帯電話に頼らず生還する方法を知っておく必要があります。

スマートフォン使用の場合、SNS(LINE,Messenger)使用の方が、電波状況をみて自動で発信してくれる場合があり、連絡がとれて助かった事例もあるようです。


・統計詳細は、警視庁山岳遭難の概要をご覧ください。(https://www.npa.go.jp/publications/statistics/safetylife/sounan.html)


・「山岳遭難事故防止のために」(全国山岳遭難対策協議会)

この内容を実行するため、具体策を考える必要があると感じます。(こちらは昨年分ですが、今年もほぼ同じ内容になっています)


ロールアップ・レスキューストレッチャー 各メーカーの展示 全国山岳遭難対策協議会にて

令和元年の全国山岳遭難対策協議会に参加してきました。


警察・消防の公的山岳救助機関を始め、民間の山岳救助組織、山岳に関わる各種メーカー等が集結し、山岳遭難の対策を考える場となりました。

遭難発生時の対応や遭難予防のためには、この連携を生かした対応が可能でしょう。そして、一般登山者にどう働きかけていくか、登山者とのネットワークも大切にし、遭難予防策を考える必要がありそうです。


© 2019 山岳遭難捜索ネットワークPOWERD BY MOUNTAIN WORKS